不動産調査会社の東京カンテイは、３大都市圏の主要駅別に、今年上半期（１～６月）の住宅地の実勢価格をまとめた。首都圏では全体の７３％、近畿圏では６６％、名古屋圏では６１％の駅周辺で前年同期から地価が上昇した。同社は「大都市圏の地価は最悪期を脱した」とみている。 　首都圏４００駅、近畿圏２００駅、名古屋圏１００駅の周辺住宅地について、１～６月の不動産売買の実例をもとに実勢価格を算出した。３大都市圏全体で上昇した駅の割合は６９％に達し、前年同期の２０％を大幅に上回った。１０％を超える上昇となった駅も首都圏と近畿圏でともに４３％、名古屋圏で２９％にのぼった。 　首都圏の１坪（３．３平方メートル）あたりの平均単価は７３万円。最も上昇したのは上本郷（新京成線）の６１．９％だった。実勢価格の上位には東急線、小田急線の駅が多くを占めた。 　近畿圏の平均坪単価は６３万６千円。最も上昇したのは大日（大阪市営地下鉄谷町線）の９９．５％だった。価格上位には阪神間や京都市中心部の駅が目立つ。 　名古屋圏は平均坪単価が４９万４千円。西尾（名鉄西尾線）が４５．０％と最も上昇した。価格上位は、名古屋市営地下鉄名城線の内側や、千種区、瑞穂区の駅が多くを占めた。